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株式投資

【日本高配当株】人気はあるけどあまりおすすめできない銘柄リスト

株式投資において、

「○○という銘柄はおすすめ!」

という記事はたくさんありますが、

「○○という銘柄はおすすめできない!」

というネガティブ記事は少ないように感じます。

良い銘柄を覚えることも大事ですが、あまりおすすめできない銘柄を覚えることで、今後減配や株価下落のリスクを減らすことができます。

本記事では、おすすめできない銘柄リストとおすすめできない理由を紹介していきます。

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オススメできない日本株銘柄一覧

  • 武田薬品工業
  • ソフトバンク
  • JR九州
  • 日本郵船・商船三井(海運)
  • 関西電力(他電力各社)
  • INPEX
  • みずほフィナンシャルグループ

※個別銘柄のおすすめできない理由は、今後個別記事にて解説します。

※あくまでも、高配当株投資でオススメできない銘柄です。
 値上がり狙いや短期トレードされる方は、本記事は無視してどんどんトレードして下さい(笑)

各銘柄のおすすめできない理由は?

上記銘柄がおすすめできない理由は、以下のいずれかに該当するためです。

  • 配当性向が高すぎる(50%以上が毎年のように続いている)
  • 同業他社と比べて、自己資本比率が低い
  • 過去10年以内に減配・無配になったことがある
  • 突如として現れる高配当銘柄
  • 同業他社で2社以上優良な企業がある

配当性向が高すぎる(50%以上が毎年のように続いている)

上図は「武田薬品工業」の配当履歴です。

今のところ減配は10年さかのぼってもありませんが、問題の図右側をご覧ください。

2008年以降、赤字1回、配当性向100%越えが6回となっています。

配当性向は、「利益の何パーセントを配当金として支払ったか」を表す指標です。

つまりこの7年は、稼いだ利益以上に配当金を支払ったため、会社の資産が減っております。

100%を超えていない年も多くが50%を超えているため、これはいつ減配されてもおかしくないと警戒せざるを得ません。

特に製薬会社は研究開発に多額の資金を要するため、これ程多くの配当金を支払うのは異常です。

いくら製薬最大手といえど、この銘柄をたくさん保有するのは危険であると言えるでしょう。

このように、配当性向が頻繁に50%を超えている企業は配当金を支払いすぎているため、注意が必要です。

同業他社と比べて、自己資本比率が低い(40%以上が健全ライン)

上図はソフトバンクの自己資本比率です。

自己資本比率が低いと他社資本(借金)が多く、業績悪化の際に倒産リスクが高くなるため、投資判断する上で重要な指標の一つとされております。

概ね40%以上が健全と言われておりますが、大企業や金融業界は自己資本比率が低くなる傾向があるため、そこまで重要視する必要はありません。

ただ、ソフトバンクについては、少し警戒が必要です。

それは、ライバルの「NTT」と「KDDI」は自己資本比率が40%前後あるからです。

ソフトバンクは10%前後であるため、明らかに低すぎます。

今のところ業績が右肩上がりでかつ通信業界は安定感があるため、それ程大きな不安はありません。

しかし、今後売上や利益が伸びなくなった場合、減配に舵を切る可能性はライバル2社より高いでしょう。

配当性向もここ2年80%を超しているため、利益が落ちたら真っ先に配当金という名の蛇口を閉めることが予想されます。

ソフトバンクの場合、「業績が良くても業界3番手」かつ「財務状況は借入が多い」ことから、

「ここを買うくらいなら「NTT」や「KDDI」を買った方が安心」

という結論に至るのです。

過去10年以内に減配・無配になったことがある

上図は「関西電力」の2010年以降の1株配当です。

2011年は東京電力ばかり取り上げられましたが、原発問題は東電だけの問題ではありません。

沖縄電力を除き、基本的にどの電力会社も原子力発電所を有しております。

そのため、東日本大震災以降稼働がストップし、翌2012年から電力各社の業績は悪化しました。

関西電力は4期もの間、無配が続くことになり、復配した現在もまだ震災前の60円まで到達しておりません。

そして、今後も主力の火力発電はESG投資やカーボンニュートラル(脱炭素)の流れに逆行するため、電力各社は厳しい時代に突入しているのです。

「電気は誰もが毎日使っているから、電力会社は安全」

という考えは、10年前の東日本大震災で消え去り、そしてまた新たな難題に直面しています。

このように、直近で減配・無配に陥った企業は、業界自体に問題があることも多いです。

また、業界自体は安定しているのに減配する企業は、競争力が乏しいと判断できます。

とにかく近い過去に減配した履歴がある場合、近い将来にも減配するリスクが高まるということを覚えておきましょう。

減配判断の注意点:普通配当だけをカウントする

上図は東京海上ホールディングスの配当状況を決算短信から抽出したものです。

2022年3月期は20円減配しているように見えますが、上図のとおり「資本水準調整のための一時的な配当」との記載があります。

そのため、この金額を除いた「普通配当」が純粋な配当金になります。

こちらは、「190円→200円→215円」と順調に上昇しておりますね。

このように、配当金には一時的なもの(創業100年記念など)も含まれるため、必ず決算短信を見て真に増配されているのかどうかを判断することが大切です。

突如として現れる高配当銘柄

上図は「日本郵船」の1株配当および配当性向です。

2021年10月22日時点の配当利回りは、9.01%もあります。

しかも、2021年3月期の数字になりますが、配当性向はたったの4.87%!?

これだけ見ると高配当な上に増配予知もあるように見えますが、ここは落ち着いて過去の配当履歴を確認。

前年度までの1株配当は2011年3月期を除き2桁台で、配当金は増えたり減ったりを繰り返していることが分かります。

また、配当性向側を見ると2010年3月期以降4回も赤字の年があるため、業績に安定感がありません。

現在、海運業界は絶頂期を迎えているため、株価は急騰し配当金も多く支払われているのです。

しかし、このような状態は長く続かずどこかで業績が落ちるため、高配当なのは期間限定の可能性大。

業績に応じて株主還元していただけるのは良いことですが、利回り9%の翌年0%なることもあり得るため、高配当株として長期で保有するのは避けるのが無難です。

もし日本郵船を買うとしたら高配当狙いではなく、不調なときに仕込んで10年に1度くらい訪れる絶頂期を待って、一攫千金を狙うのが良いでしょう。

このように、高配当銘柄を利回りを高い順に並べてみると、これまでランクインしていなかった銘柄が突如として現れることがあります。

その場合はすぐに飛びつかず、どうして高配当になったかを確認するようにしましょう。

同業他社で2社以上優良な企業がある

前述のソフトバンクを紹介したときにも触れましたが、その企業自体はそこそこ良くても、同じ業界に優れたライバルが2社以上ある場合、3番手の企業は外すなり限定して保有するべきです。

高配当株ポートフォリオを作る場合、銘柄だけでなく業種も分散する必要があります。

どんなに優良な銘柄を集めたとしても、総合商社に偏ったり不動産に偏ったりすると、リスクが分散されず市場が下落局面に入ると全部下がってしまうからです。

そのため、同業他社に複数優良企業がある場合は、3番手以下は基本購入対象から外しましょう。

尚、具体的な銘柄と業種は以下のとおり。

■銀行(メガバンク)セクター

  • みずほフィナンシャルグループ
  • ゆうちょ銀行

「三菱UFJフィナンシャルグループ」および「三井住友フィナンシャルグループ」の上位2社とに超えられない壁ができております。

■総合商社セクター

  • 住友商事
  • 丸紅
  • 双日

※総合商社については、上位3社まで購入対象としております

上位3社(伊藤忠・三井物産・三菱商事)はアベノミクス開始時は1,000円台だった株価が、2,500~3,500円まで上がっているのに対し、上記3社はあまり水準が変わっておりません。

住友商事と丸紅に至っては、ここ2年で赤字の年がありました。

■通信セクター

  • ソフトバンク

前述のとおり、収益で「NTT」および「KDDI」に及ばず、財務面でも自己資本比率の低いことが問題です。

株価もようやくIPO時の価格前後に戻ってきたところで、他2社ほど菅総理辞任報道から上がっておりません。

ちなみに「沖縄セルラー」も通信株ですが、大手3社と違い日経平均が暴落しても、それ程株価に影響がないことが多いです。

そのため、保有しておくことでリスクを分散でき、推奨銘柄として採用しております。


上記の銘柄への投資はそこまで悪い選択ではありません。

しかし、皆さん資金は限られていると思うので、リスク分散のため基本的に上位2社(総合商社のみ3社)を購入するようにしましょう。

終わりに

最後に、もう一度おすすめできない銘柄の傾向をおさらいします。

  • 配当性向が高すぎる(50%以上が毎年のように続いている)
  • 同業他社と比べて、自己資本比率が低い
  • 過去10年以内に減配・無配になったことがある
  • 突如として現れる高配当銘柄
  • 同業他社で2社以上優良な企業がある

基本的に高配当銘柄を選ぶ上で重要なのは、業績および財務状況が良いことです。

また、その年だけ良いのではなく、過去数年の業績が右肩上がりなのかも確認する必要があります。

加えて、同業に強力なライバルがいないことも挙げると、自ずと銘柄は絞られてくるでしょう。

たくさん買ってとにかく分散するのも手ではありますが、そうなると数社が減配・無配に陥り、結果利益が薄まってしまいます。

そのため、減配の可能性が低い業績・財務が優秀な銘柄へ集中投資し、配当の最大化を計っていきましょう!

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