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高配当株

第7回:日本株で高配当ポートフォリオを組むとしたら 【東京海上ホールディングス(8766)】

日本株高配当銘柄でポートフォリオを組む場合のおすすめ個別銘柄を紹介していきます。

第7回は「東京海上ホールディングス」です。

おすすめ理由は以下のとおり。

  • 高配当で2021年時点での1株配当は10年前の4倍以上
  • 損害保険最大手。倒産リスクは極めて低い
  • 2022年3月期は過去最高益の見込み

株探へ飛びます>>>東京海上ホールディングス(8766)

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東京海上ホールディングス の概要

「東京海上」と聞いて、「保険屋さん」と即答できる人は多いかと存じます。

保険は主に「生命保険」と「損害保険」に分かれますが、東京海上は「損害保険」が主力。

私も不動産の仕事で東京海上の商品である火災保険を利用しており、馴染のある企業です。

企業概要は以下のとおり。

●東京海上日動を中核とする大手保険グループ。海外展開も積極的
 東京海上火災と日動火災海上の経営統合により誕生した大手保険グループ。主な連結子会社に、東京海上日動火災を中核に、東京海上日動あんしん生命、イーデザイン損害保険などがある。また、海外展開にも積極的で、欧米を中心に損害保険、生命保険の企業を買収。世界46の国・地域で事業展開している。
 事業は国内損害保険事業、国内生命保険事業、海外保険事業(損保、生保、その他)、そして金融・一般事業(投資顧問業、投資信託業)の4事業で展開。
 <売上構成>(21/3期連結、内部取引を含む経常収益): 国内損害保険事業50%、国内生命保険事業14%、海外保険事業34%、金融・一般事業2%。
 2002年に東京海上火災と日動火災海上の経営統合によりミレアホールディング設立。08年、東京海上ホールディングスに商号変更。

松井証券サイト内より

高配当で2021年時点での1株配当は10年前の4倍以上

2010年以降の配当金推移を見ると、ここ10年で4倍以上になっております。

かなりハイペースのため今後も同じペースでの増配はさすがにないと思いますが、安定した高配当を受けられる可能性は高いです。

一方、配当性向については、やや気になるところ。

2012年3月期は配当性向が638%もあり、ものすごいタコ配になっております。

ただ、これは当然のことで、この年度は東日本大震災があったから。

思いもよらない保険金の支払いが発生したことは、容易に想像ができます。

さらに遡ると2009年も配当性向が100%を超えるタコ配になっており、これはリーマンショックの影響で運用がうまくいっていなかったことが想像できます。

2019年から2021年も配当性向が高くなっておりますが、近年はコロナウイルスの他にも台風や豪雨災害が毎年のように重なり、保険金の支払いが多くなったと解釈できます。

このように、東京海上はかなり景気や自然災害に対して業績がぶれます。

しかし、配当性向が表示されているということは、黒字で着地できたこと。

どのような環境下でも利益を出し続けているため、あまり配当性向の不安定さを気にする必要はないでしょう。

損害保険最大手。倒産リスクは極めて低い

損害保険セクターのトップ3は、東京海上の他「MS&AD(三井住友海上)」「SOMPO」になります。

他2社についても十分優秀であるものの、やはりセクタートップは東京海上。

3社に分散投資も悪くない選択ですが、優先順位は東京海上の購入からとなります。

また、3社共通ですが、現金等は常時1兆円前後あります。

2021年3月期の配当に使った金額は約1,600億円。

たまにやってくる災害等で保険金支払いが多くなり業績が悪化しても、すぐに配当金が支払えなくなることはまずありません。

減配・無配に陥るリスク、倒産リスクは極めて低いと言えるでしょう。

2022年3月期は過去最高益の見込み

2022年3月期は、過去最高益の見込みです。

2018年3月期の2,841億円が過去最高益であったことから、はじめて純利益が3,000億円を超えることとなります。

一方ライバルを見てみると、MS&ADも過去最高益予想と健闘しておりますが、2,300億円止まり。

SOMPOに至っては過去最高どころか、減益見込みとなっております。

やはりセクター最強は東京海上であることが、業績の面からも伺えますね。

東京海上ホールディングスの不安材料

上述のとおり、最大リスクは大きな災害やリーマンショック級の不況です。

過去10年強を見ても、これまで取り上げてきたどのセクターより景気に敏感に反応しております。

近年の日本は、毎年のように豪雨・台風被害が出ており、加えてコロナウイルスも蔓延中。

どうしても保険金の支払いが多くなっていることは容易に想像できます。

配当性向もここ3年50%を超えてしまっているため、この状態が続くと「減配もあるのでは?」と考えてしまうのは当然です。

しかし、過去厳しい局面でもなんとか黒字で耐えており、現金も潤沢にあります。

配当性向が高いとはいえ、利益以上に配当金を支払うタコ配状態に陥っている年は近年ありません。

高い配当を出し続ける余裕はまだまだあるため、それ程不安材料として捉える必要はないでしょう。

まとめ

東京海上ホールディングスは、不況や自然災害により業績が左右されるものの、常に黒字で乗り切ってきました。

反対にリスクがない年は、利益を伸ばし増配を繰り返しております。

今後も安定した高配当を継続できる可能性は高いので、是非高配当ポートフォリオに組み入れることを検討して下さい。

ただ、100株で50万円を超える資金が必要となるため、資金の少ないうちは他の高配当銘柄から購入するか、SBIネオモバイル証券のような1株から購入できる証券会社で購入するようにしましょう!

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